次々更新ヘルスケアブログ

パリ五輪2024 心のケア 増す重み 選手村に専用スペース
3年前の東京五輪では過度な競争や結果への重圧、そして交流サイト(SNS)の誹謗(ひぼう)中傷にさいなまれる選手のメンタルヘルス(心の健康)の重要性に注目が集まった。大会は選手村に精神面をケアするスペースを設置するなど、選手保護の対策に本格的に力を入れる。体操女子で2016年リオデジャネイロ五輪4冠のシモーン・バイルス(27)はパリ大会を前に週1回、専門家のケアに通う。米国の顔として臨んだ東京五輪は団体総合決勝の途中で「精神的ストレス」を理由に競技の続行を断念。個人総合決勝も棄権し「心と体の健康が、どんなメダルよりも大切。選手は健康と安全を何よりも優先してほしい」と訴えた。東京五輪で一緒に戦った村上茉愛さん(27)は大会前からSNSで「死ね」「失敗しろ」と卑劣なコメントを受けていたと涙ながらに告白。その言葉の一部を切り取られた記事がまた批判の対象となり頭を悩ませた。スポーツ界のメンタルヘルスを研究する国立精神・神経医療研究センターの小塩靖崇研究員(37)は「選手は屈強な体で強靱(きょうじん)な精神を備えると信じられているが、一般人と同じぐらいの割合で不調を来す」と分析する。国際オリンピック委員会(IOC)はパリ五輪で選手保護の取り組みに注力する。心のケアを担う「ウェルフェアオフィサー」など各選手団に同行できる専門家の枠を増やした。出場選手は今後4年にわたり70言語による相談窓口を活用可能でSNSでの中傷から保護するサービスを期間中に提供する予定だ。体操女子ではパリ五輪に出場予定だった宮田笙子(しょうこ)(19)=順大=の喫煙と飲酒が発覚し、代表辞退。手を出した理由に「数々のプレッシャーがあった」と説明しているという。村上さんは東京五輪で被害を訴えた後に演技した種目別床運動で銅メダルを獲得。周囲のサポートに助けられた当時の経験を踏まえ「選手が悩みを抱え込まないよう、心が楽になれる環境をつくってほしい」と願っている。

2024/7/23

高齢労働者 健康と職場での安全を守る 疾病、身体・認知機能の低下
・・・業務再考や相談窓口の対応必須
65歳までの雇用確保義務と70歳までの就業確保努力義務の導入に伴い、60歳超の就業率は年々増加しており、高齢者就業は既に当たり前になっている。従業員300人超の事業所より、小規模(21~300人)の方が70歳までの就業確保措置を実施している事業所は多い。高齢者就労の課題として①疾病増に対応する健康管理
②労働災害・事故を防ぐ安全管理
③加齢に伴う身体機能と認知機能の低下への対応
の3点が挙げられる。
①については、特に高齢により発症リスクが高まる「がん」に対する対応が求められ、事業所による就業者の健康状態に関する把握(医師等への意見聴取等)の適切な実施が必要。がんの予防と早期発見のための健康教育だけでなく、労働者ががんによる離職を再考し、管理職は抗がん剤の副作用を理解するなど、がんを治療しながら働けるための教育が必要である。高齢就労者のメンタルヘルスについても十分に配慮する必要がある。具体的には60歳以降の働き方や目標再設定など中高年への研修内容の見直しや、相談窓口の設置などが必要と考えられる。
②の労働災害について、全雇用に占める高齢就労者の割合が増えるに伴って、就業中の死傷者に占める割合も増えている。特に高齢女性における発生率が増加しており、状況として「転倒」「墜落・転落」が多い。業務の省人化は高齢者にとって厳しい労働環境になると考えられる。転倒や作業ミスについては、身体機能の低下だけでなく、情報処理力/認知機能低下も関係していると考えられる。
高齢就業者の安全と健康確保のためのガイドラインが厚生労働省から出ており、高齢就業者を雇用する事業所はこれらの資料に目を通し、きちんとした対策することが求められる。
*厚生労働省資料
「エイジングフレンドリーガイドライン」000815416.pdf (mhlw.go.jp)
「高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル」KOUREISYA_s.indd (mhlw.go.jp)

2024/7/22

毎日”新鮮野菜”がもらえる女性専用ジムがオープン
株式会社やさしいジムが、2024年7月6日(土)より、毎日“新鮮野菜”がもらえる女性専用ジム「やさしいジム」を東京都世田谷区深沢にオープンした。「やさしいジム」は、フィットネスを通じて「お母さんにいつまでも元気で笑顔でいてほしい」という想いから、 運動習慣がなく、ジムに抵抗のある女性にも気軽に通って頂けるよう、会員は1日30分の運動の後、 フロントのカウンターに陳列してある新鮮野菜・果物を専用の紙袋に入れて、毎日持ち帰ることができる。これらの野菜はいわゆる「規格外」と呼ばれるもので、中身の品質は規格品と同じでも、 市場流通の規格(サイズ・形状など)に適合せず廃棄されてしまう野菜・果物となっている。規格外野菜は毎年180万トンが廃棄されており、大きな「フードロス」の原因となっている。

2024/7/21

非日常でもフードロス協力を:木曽のキャンプ場無料引き取り
仕方なく捨てるなら気軽に持ってきて」
木曽町福島のキャンプ場「キャンピングフィールド木曽古道」は、廃棄食品の削減を目指し、利用客が余らせた食材を無料で引き取る活動を始めた。自然に囲まれたキャンプという思い出に残るイベントでフードロス対策に協力してもらい意識の向上を図る。場内のごみ捨て場に切ってない野菜や肉類、未開封のハムやチーズなど、まだ食べられる食材が混在している状況を何とかしようと引き取りを開始。炊事場などにポスターを貼って周知し、管理棟に持ってきてもらう。集まった食材はスタッフが食べるほか、フードバンクや子ども食堂への提供も考えている。非日常を味わうキャンプでは、食べ物が不足する不安や多彩な食事を楽しみたいとの思いから、ついつい多めに食料を用意しがちに。要冷蔵の食材は帰路で傷んでしまうため、もったいないと感じながら廃棄しているキャンパーも多いという。支配人の成田真さんは「帰りに荷物を減らしたいキャンパーの気持ちはわかるし、ある程度の食品ロスはしょうがない」と理解を示す。その上で「食べ残しを押しつけるようで気が引けて、仕方なく捨てている人もいるので、引き取りは利用客にも賛同してもらえると思う。一人一人に声掛けするような無理強いはしないので、気軽に持ってきてほしい」と呼びかけている。

青森県奥入瀬渓流(photo by 金ひげ先生)

2024/7/21

医療ロボットの実用化
2030年までに世界の医療現場で約1,000万人もの人手不足が生じると予測されており、医師や看護師の役割をこなす「医療ロボット」の実用化が急速に進んでいる。通常、医師は手作業で患者の診断や手術を行うため、治療技術のレベルに大きなばらつきが生じるうえ、多大な時間と費用が掛かっていた。これに対し、医療ロボットの活用により医療における「ヒト」の介在を減らすことで、医療費の削減、手術室の合理化、手術時間や患者の回復にかかる期間の短縮、さらに医療従事者がより本質的な業務に集中できるといったメリットが生まれる。医療ロボットが担える業務は診断・遠隔での手術・リハビリ・障がい者支援・検査業務の自動化・薬局業務の自動化等、多岐にわたっている。また、ロボットはデータや施術手順を保存して呼び出すことができ、それらを分析して機械学習に使用するため、データを基にした最適な診断と手術を導き出す。医療ロボットとデータを組み合わせることで、手術医による正確な意思決定を支援でき、安全性や手順の精度が向上する。さらに、これまで人間の医師では難しかった高度な手術も医療ロボットの支援によって可能になることが期待できる。医療ロボットの繊細かつ柔軟な動作により、複雑な体内構造や手の届きにくい部位に対して正確な治療を行うことができる。ロボットによる手術では、ヒトが行う場合よりも小さな切開で手術を行うことができるため、術後の回復も早いことが報告されている。これまではロボットの導入費用が大きなハードルであったが、低コストのロボットも続々と開発されている。日本ではオリンパスや川崎重工業が医療ロボット開発を進めており、比較的小さな病院にも手術用ロボットが導入される日もそう遠くなさそうだ。

author avatar
金ひげ先生
製薬企業で25年間新薬の研究に従事し、感染症・免疫炎症・中枢領域の医薬品研究開発に深い知識を有する他、国内外の最新医療動向にも詳しい。 最近は漢方やハーブ等、東洋医学にも強い関心をもつ。 薬学博士(Ph D、東京大学)、食品保健指導士、健康食品管理士/食の安全指導士、薬草コーディネーターの資格を保持。

コメント

タイトルとURLをコピーしました